サッカーアカデミー

Jリーグでサッカースクール収入が¥0のチームがある!?「アカデミー関連収入」を分析する。

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アカデミー関連収入とは各Jクラブの育成事業に関する収入です。

ここでの育成事業は簡単にいうとサッカースクールです。自らのクラブでサッカースクールを開校することにより、スクール会員の入会費や月謝や教材費(指定ユニフォーム、ジャージ等)がアカデミー関連収入としてクラブに入ってきます。

また、スクール会員は会員となったJクラブのサポーターとなってスタジアムに観戦に訪れることも期待できますので、クラブの収益への波及効果はとても大きくなります。

自分がサポートするチームはサッカースクールにどこまで力を入れているか知っていますか?今回はアカデミー関連収入の多いJリーグのチームを見ていきます。

 

アカデミー関連収入の多いJリーグのチームは?

アカデミー関連収入の多いチームのランキングが以下の表1となります。

 

第1位はFC東京の4億5700万円となります。2位は4億1300万円の横浜F・マリノスです。両クラブは4億円を超えた収入をあげていますので、Jクラブの中ではサッカースクール運営に力をいれていることが分かります。

東京と横浜という大都市圏に拠点があるため、電車で通うことができる生徒の絶対数が多いという立地条件の優位性も影響していると考えられます。

 

最下位はモンテディオ山形と湘南ベルマーレの2チームで¥0となっています。「サッカースクールをまったく運営していないの?」との疑問もわくと思いますが、そんなことはありません。両チームともサッカースクールを運営しています。

そうしたら「なぜアカデミー関連収入に計上されないのか?」と疑問を持たれますよね。もちろん申告漏れではないです。健全に経営しています。

アカデミー関連収入に計上されない理由は、両チームともサッカースクールを別会社化しているためです。

厳密な言葉を使うと別法人化しています。両チームの別法人は以下となります。

モンテディオ山形

・公益社団法人山形県スポーツ振興21世紀協会

湘南ベルマーレ

・特定非営利活動法人(NPO法人)湘南ベルマーレスポーツクラブ

 

別法人にするメリットはいくつかありますが、大きなメリットとしては、クラブの経営やトップチームの成績の好不調によって育成部門(サッカースクール活動等)が影響を受けることを回避できることです。経営を別にすることにより、サイフを別にしています。J1に定位置を確保できていない両チームだからこそ別法人化しているといえます。

 

まとめ

JクラブでFC東京、横浜F・マリノスのサッカースクールの運営規模が大きい。資金力が弱いJクラブでは別法人化して運営しているところもある。



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